508.メールマーケティング②
2021年3月26日
中小企業ビジネス、特にこれまで長く頑張って経営を続けてきた中小企業ほど「新しい経営手法」を取り入れていかねばならない。
なぜなら、それほど時代は「変化している」ということだ。
もはや、従来からの手法だけでは生き残れない時代となっている。
そこで今回から、決して新しいことではないが、
いまだ中小企業の間では定着しているとは言い難い「eメールの活用」について『メールマーケティング』と題し、
4回に分けて紹介する。 今回はその第2回だ。
【メールマーケティングの内容】
1 メールマーケティングとは (507参照)
2 メールマーケティングの歴史 (507参照)
3 目標を設定する (507参照)
4 なぜ、メールマーケティングが必要なのか
5 費用対効果
6 リーチの広さ
7 メルマガ広告とSNS広告、どちらが優れているのか
8 メールのウィークポイント
9 まとめ
4 なぜ、メールマーケティングが必要なのか
メールはいまもっとも重要なコミュニケーションツールだ。
特にメールによる販売促進はコストもかからず、またメール自体は年代を超えてまだまだ普及して来ているので、
中小企業にとって利用しない手はない。
新しいサービスが続々と登場する中、メールはもう古いツールだと思われているかもわからないが、
いまも述べたとおり、その普及率は90%をに迫って来ており、いまも新しいユーザーは増え続けている。
メールマーケティングとは「メールを使った顧客とのコミュニケーション」のことをいうが、
多くのユーザー数が存在するこのプラットフォームでのやりとりは、
企業の売上や利益に大きな影響をもたらす重要な役割を担っている。
メールは本当に普及したが、その活用はこれからだ!
以下はいずれも2016年・17年の米国における市場調査だが、
最新のメールマーケティングについて、次のような結果が確認されている。
①企業の約86%が、今後メールマーケティングの予算を増やす計画を持っている。
②メールマーケティングの費用対効果はソーシャルメディアや検索型広告など他のツールに比べて4倍以上ある。
③メールに重点を置くマーケティング担当者の貢献は、そうでない担当者と比べて、2倍近く収益に貢献している。
④さらにテクノロジーが発達したことによって、メールマーケティングの役割は以前よりもますます重要になっている。
このことは広告と同様、ウェブネットワーク上の行動履歴や購入履歴を用いてパーソナライズ化(特定)することが可能になった
からである。
そこで、メールに重点を置くマーケティング担当者が最も重視していることは、次の4点だそうだ。
①訴求の一貫性を維持する →すなわち、かんたんには諦めず、継続させることが重要である
②顧客に関連する内容である →すなわち、顧客の目線や立場で、モノを捉えることが重要である
③内容をパーソナライズ化させる →すなわち、顧客を一元的に捉えず、個客として捉えることが重要である
④実現するテクノロジーの使い方を考える →すなわち、技術そのものよりも、技術を噛み砕いて利用することが重要である
共通して底に流れていることは、企業の立場や専門家の立場で捉えないで、「ごくごく普通の視線で捉えなおす」ということだ。
そこにこそ、「専門性の発揮」が求められている。
専門性とはむずかしいことを難しいまま活用することではなく、むずかしいことを易しくすることである!
5 費用対効果
メールを利用する最大の利点は、そのコストパフォーマンスにある。
たとえば、はがきサイズのDMでも、1通あたり50円以上の費用がかかる。
しかし、これをメールに変えれば、1通あたりのコストはほぼゼロ円になる。
つまり、郵送1通50円以上だが、メール1通1円未満ということだ。
また最近では、スマートフォンの普及で、多くのSNS(ソーシャル・ネットワーキング・システム)が利用されている。
そのため、SNS広告の方が有効なのではと考える人も多いが、
多く調査からメール広告がそれ以外のSNS広告と比較して「効果が高い」という結果が出ている。
たとえば、購入のきっかけは・・ メルマガ53%に対し、SNSは僅か2~3%
たとえば、メルマガの売上効果・・ 1ドル投資につき38ドル
(Campaign Monitor社より)
さらに広告配信ごとに課金されるSNS広告とは違い、試行錯誤しながら気楽に行えることもメールのメリットだ。
メールマーケティングはコストパフォーマンスが非常に良い!
6 リーチの広さ
リーチは直訳すると、「広がり」とか「届く距離」・「範囲」のことをいうが、
メールマーケティングにおいては「インターネット広告の到達率」のことを指す。
その広告に接触した人数もしくは全体における割合を表す指標になる。
たとえば、ある特定の期間内にその広告を目にしたユーザーの人数(割合)を表し、広告接触の“広さ”示すことなどに用いられる。
メールの強みとは、その圧倒的な利用者数の多さである。
たとえば、各SNS利用者は(2017年のデータだが)およそ以下のとおりだ。
①Facebook 約20億人
②LINE 約2.2億人
③Twitter 約3.3億人
3つのサービスの中で、一番多いのはFacebookであり、約20億人だ。
それに対し、メールはどのくらいかといえば、
メールアカウントが複数の企業から発行されているため正確な数値は把握できないが、
世界中で約49億個のメールアカウントが存在するといわれている。
少なくとも、SNSを始める際にはメールアカウントが必要なので、SNS利用者よりも多いのは間違いない。
つまり、メールアカウントは各SNSアカウントよりも多いということだ。
また、SNSはユーザーが所属するコミュニティや生活様式でターゲティングはそれぞれにより異なるが、
メールはインターネット環境を持つ場合、ほぼ必須のアカウントなので、すべてのターゲットが属していることになる。
したがって、SNSよりも広くリーチすることが可能である。
e-メールはいかなるSNSよりも広告接触割合が広いと期待できる!
(つづく)
戦略を考えるにあたって重要なことは『思い込み』なるものを打ち破ることである。
われわれは思いの外、思い込みに囚われて生活や仕事をしている。
そしてその結果が「いまである」ということを忘れてはいけない。
違う結果を得たいのであれば『思い込み』を打ち破るしかない。
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